商品名メーカー無料・登録不要

商品名メーカーが引き受ける、検索性と印象の両立

EC・小売の世界では、商品名は商品ページのタイトル・検索結果・SNSでの話題化の起点になる最重要要素です。「素材＋サイズ＋色＋商品カテゴリ＋ブランド名」を機械的に並べる商品名は検索ヒットしやすい一方で印象に残らず、逆に印象的なネーミングだけでは検索でヒットしません。「検索されやすさ」と「印象の強さ」を両立する命名は経験値が必要で、毎回ゼロから10案考えるのは現実的ではありません。本ツールは、カテゴリ・商品の特徴・ターゲットを入力すれば、検索性と訴求力を両立した商品名候補を10案出力します。

新規登録前の命名・リネーム検討・シリーズの語順そろえ

【1. 新商品のEC登録前のネーミング検討】商品担当者が販売登録の直前で命名に迷う場面で、複数の方向性の叩き台を即座に作れます。

【2. 既存商品のSEO改善でリネーム検討】今の商品名がSEO的に弱い時、検索キーワードを意識した別案を生成して比較できます。各案に切り口のラベルが付くので、どれが検索狙いでどれが印象狙いかを並べて判断できます。

【3. ブランド全体のネーミング統一感を作る時】複数商品を同じブランド内で展開する際、命名ルールを揃える叩き台として使えます。特徴の欄に共通仕様を書いて商品ごとに差分だけを変えると、並べたときの語順がそろいます。

敏感肌スキンケアの入力で返ってきた商品名10案

編集部で、カテゴリ「スキンケア」、商品の特徴に「オーガニック原料」「敏感肌向け」「日本製」「詰め替えエコパッケージ」、ターゲット「30代女性の敏感肌層」を入れて試しました。

返ってきたのは表形式の10案で、各行に商品名・切り口・文字数が並びます。1案目は「敏感肌用オーガニック美容液｜日本製・詰め替えエコ」（SEO直球型）、4案目は「30代からの敏感肌ケア｜オーガニック美容液・エコパック」（使用シーン型）でした。表の後に「一番おすすめ3案」が理由つきで示され、最後に「商標・既存商品チェック」の欄が続きます。

このチェック欄では「『刺激ゼロ処方』『肌バリア回復』→効能表示に該当する可能性。医薬部外品でない場合は薬機法抵触の恐れ」と、自分が出した案に自分で注意を付けていました。この2語は5案目と9案目で実際に使われています。つまり、10案の中に自分では使えない案が混ざっている前提で読む必要があります。なお同じ欄には実在する大手ブランドの商品名も例として挙がりましたが、裏取りをしていないためここには載せません。

ダイエット飲料の入力で効能の断定がどう扱われたか

効能の断定を入力に混ぜた場合も試しました。カテゴリ「ダイエット飲料」、商品の特徴に「脂肪燃焼」「食欲を抑える」「すぐ痩せる」、ターゲット「産後太りに悩む女性」という入力です。

入力にあった最も直接的な語は、10案のどの商品名にもそのままの形では使われませんでした。「脂肪燃焼」「ボディリセット」「体温アップ」といった言い換えに置き換わり、末尾の欄にも「医学的効能を暗示する表現『脂肪燃焼』『すぐ痩せる』は薬機法に抵触しないよう、個人差が出る旨の但書きが別途必要」という注意が自主的に付いています。

ただし、そのまま登録できる状態ではありませんでした。

【不適切な出力例（使用禁止）】 産後ママの脂肪燃焼ドリンク｜食欲抑制×48時間体温アップ

この表現は広告文・公開文として使用しない。規制のある商材（化粧品・健康食品・金融・医療）では薬事・法務の確認が要る。入力に「48時間」という数字はどこにもなく、この案の中だけで作られた数値です。ほかに5案目には「痩せる」という語が残りました。断定的な語を避ける動きは働きますが、この3件でそう動いただけで、どんな入力でも危うい語が消える保証ではありません。

自己申告の文字数が実測より7〜9字多いクセ

実測でもう1つはっきりしたのは、表の「文字数」列が当てにならないことです。敏感肌スキンケアの回では1案目の自己申告が31字で、実際に数えると24字でした。ダイエット飲料の回でも自己申告35〜38字に対し実測27〜32字と、いずれも7〜9字ほど多めに申告されています。

システム側は「文字数は40〜60字が上限（Amazon・楽天の表示制限）」と指示していますが、実際の出力は20〜32字に収まりました。上限は超えないので一覧で切れる心配は小さい一方、狙っていた40〜60字の情報量には届いていません。素材や容量のキーワードを足す余地は残っていて、そこは人が判断する部分です。

カテゴリ「モノ」、特徴「なんか良い」、ターゲット「人間」という情報の無い入力では、10案を作らずに427字で「商品は何か」「主な特徴・効果」など7項目の追加入力を求めてきました。案を無理に作らない振る舞いですが、どんな粗い入力でも必ず止まる保証はありません。

商標チェック欄を商標調査と読み替えない

1つ目の失敗は、生成された商品名をそのまま使い、商標調査をしないことです。既存ブランドや登録商標と被ると後でトラブルになるため、必ず特許情報プラットフォーム（J-PlatPat）等で確認してください。出力に付く「商標・既存商品チェック」欄は注意喚起であって商標調査そのものではなく、実測でもその欄は「実際の商標登録確認は、特許庁の『商標検索システム』で最終確認してください」という一文で終わっていました。

2つ目は、検索性を意識しすぎてキーワード羅列の機械的な商品名になることです。本ツールは検索性と印象のバランスを意識した出力をしますが、最終調整で読みやすさを優先する判断も必要です。

3つ目は、商品名と商品ページの内容が一致しないことです。命名で大きな期待を作って商品ページで裏切ると、レビュー評価とCVRが両方下がります。

向かないのは、化粧品・健康食品のように表示が規制される商材の商品名を、生成結果のまま登録する使い方です。文字数は自分で数え直し、効能を思わせる語は薬事の確認を通してから使ってください。

汎用AIとの違いと、固定されている6つの命名要素

汎用AIに「商品名を考えて」と依頼する方法は、毎回ターゲット・ブランド方針を伝え直す手間があり、英語名と日本語名が混在した結果が出ることもあります。本ツールは商品名に組み込む6つの要素（ブランド名・主機能や特徴・素材や原料・形状やサイズ・対応シーン・数量や容量）と、40〜60字という表示制限、5つの切り口（SEO直球型・ベネフィット型・ストーリー型・素材強調型・使用シーン型）の分散を内部のシステムプロンプトに固定しているので、ECに登録できる形式で10案がそろいます。会員登録もログインも不要です。

実測でも、10案という数と切り口の散らし方は、案が出た2回とも崩れませんでした。崩れたのは文字数の申告と、効能を思わせる語の混入です。案出しはツール、選別は人、という分け方が現実的です。